株価が暴落するとどうなる？やってはいけない行動と対処法を紹介

株式市場に投資するうえで避けて通れないのが、株式の価格が急落する局面です。経済や金融を取り巻く情勢が変化したり、突発的なリスクが発生したりすることで、株価が大きく値を下げることがあります。暴落時は不安や焦りから間違った判断をしてしまいがちですが、そんなときこそ落ち着いた判断が求められます。そこで今回は、株価暴落時にやってはいけないNG行動とおすすめの対処法をわかりやすく解説していきます。

株価暴落とは？その原因と仕組みを解説

株価暴落とは、株式市場全体や特定の銘柄の価格が短期間で急激に下落する現象を指します。数日から数週間で数十％以上の下落が起こることもあり、投資家にとっては大きなリスク要因となります。

暴落のきっかけはさまざまですが、世界的な金融危機や大規模な自然災害、戦争や感染症の拡大など、社会的・経済的に大きなインパクトを与える出来事が要因です。最近だと、2020年に発生した感染拡大によって世界経済への不安が広がり、株式市場が一斉に値を下げたという事例があります。

また、暴落は一度の要因で起こるわけではなく、投資家の心理も大きく影響します。不安が広がると多くの投資家が株を売却し初め、連鎖反応が起こります。このように、株価の暴落には複数の要因が絡み合っていることから、冷静に状況を見極めることが重要です。

株価暴落時にやってはいけない行動

株価が暴落すると、多くの投資家は強い不安や焦りに駆られます。しかし、感情的になって間違った判断をしてしまうと、損失をさらに拡大させる恐れがあります。ここでは、暴落時に避けるべき代表的な行動を２つ紹介します。

狼狽売り

「狼狽売り」とは、株価の急落によってパニックに陥り、保有している株を一斉に売却してしまう行動を指します。損失の拡大を食い止められるように思えるかもしれませんが、感情的に売却してしまうと、後から株価が回復した時に大きな後悔につながります。

そのため、株価が急落した時には、冷静に状況を判断することが大切です。決して感情的にならず、あらかじめ決めていた投資計画や損切りルールに沿って判断しましょう。

積み立て投資をやめる

暴落を理由として、定期的に積み立てている投資信託をやめてしまうことはおすすめできません。積み立て投資は長期的な資産形成を目指す投資手法です。

「ドル・コスト平均法」によって、価格が下がった時は多くの口数を購入できるというメリットがあります。むしろ、暴落時は長期的な視点で見るとチャンスと言えます。市場の短期的な値動きに惑わされることなく、コツコツと積み立てを続けていくことで安定した資産形成を実現できます。

株価暴落時の4つの対応策

株価が急落した時にとる行動によって、損失を広げるか、将来の利益につながるかが左右されます。ここでは、暴落時に取るべき対応策を紹介します。

動かず様子を見る

株価が下がると焦ってしまう方が多いですが、相場が大きく乱れているときこそ「あえて何もしない」とことをおすすめします。とくに、長期投資を前提としているのであれば、突発的な株価の下落に過剰に反応する必要はありません。株価の下落はあくまでも一時的な現象であり、長期的に見ると経済は成長傾向にあると言われています。

とくに、投資初心者は、暴落時に短期的な売買で利益を得ようとすると、損失を広げる可能性があります。経験豊富な投資家であっても、底値を見極めるのは困難です。売却のタイミングを見誤ると、かえって損失を確定させてしまうことにつながりかねません。

過去の暴落においても時間をかけて回復しているケースが多いため、無理に動かないことが大切です。

買い増しする

「今こそ安く買えるチャンスである」と考え、将来的に価値が戻ると見込まれる銘柄を買い増す方は少なくありません。暴落時は、将来的に回復が見込める銘柄を割安で購入できる貴重な機会にもなり得ます。

ただし、これはあくまでも資金に余裕がある方に限った話です。生活資金を切り崩してまで買い増しをするのは、絶対に避けましょう。買い増しをする場合にも、一度にまとめてではなく、少しずつ購入するなどの工夫を心がけましょう。

売却する

短期での利益確定や長期的な暴落が見込まれる場合には、思い切って売却するのも一つの手です。損失を抱えたまま保有し続けると、資金が長期にわたって固定されてしまい、ほかの投資機会を逃す可能性があります。損失を抱えたまま塩漬けにするよりも、早めの決断が有効になることもあります。

売却すると心理的なダメージを受けますが、これ以上の損失を防ぐことができます。メンタルを安定させるとともに、次の投資に気持ちを切り替えることもできます。

ただし、売却するときは、感情的にではなく、明確な損切ルールに基づいて冷静に判断することをおすすめします。

買い増し・売却を分散する

株価が暴落したときにはすぐに大きく動かず、売却や買い増しを分散させるという方法もあります。一度で判断を下すのではなく、少しずつ行動することで市場の急激な変動リスクを抑えられます。

たとえば、少額ずつ買い増して様子を見ることで、平均取得単価をならすことができます。また、売却するときも、一部だけ損切りして残りは保有を続けるなど、少しずつ調整することで、相場の動きに柔軟に対応できます。

不安が強いときほど、分散行動をとることで心の安定を保つことにつながります。

過去の暴落事例と回復までの道のり

株価が暴落すると「このままずっと戻らないのではないか」と不安になることでしょう。しかし、実際には、過去の多くの暴落が時間をかけて回復しています。ここでは、代表的な３つの暴落とその後の動きについて解説します。

ブラックマンデー

ブラックマンデーとは、1987年10月19日にアメリカの株式市場で起こった歴史的な暴落です。たった１日でダウ平均株価が過去最大となる22.6％も下がり、世界中の市場にも大きな混乱が広がりました。

主な要因として、コンピューターによる自動売買が過剰に反応したことやアメリカの貿易赤字拡大への不安が挙げられます。しかし、各国の中央銀行が協力して金融緩和を実施したことで、株価は短期間で回復しています。世界的な金融危機とはならず、比較的早い回復を見せた事例と言えるでしょう。

リーマン・ショック

リーマン・ショックとは、2008年にアメリカの大手投資銀行リーマン・ブラザーズが破綻したことをきっかけとして、世界中の金融市場が一斉に崩れた出来事です。

信用不安は連鎖的に広がり、株価は長期にわたって下落しました。日本の株式市場においても日経平均株価が過去最低値を更新するなど、大きな影響を受けました。企業が倒産したり、派遣切りが広がったりと、深刻な影響が数年間続く事態となりました。

このように、経済全体が大打撃を受けたことから市場の回復には数年を要し、2013年になってようやく日本の平均株価も回復しました。

コロナ・ショック

コロナ・ショックとは、2020年初頭に新型コロナウイルスが世界的に流行したことによって経済活動がストップし、株価が急落した出来事です。とくに、2020年3月には、わずか数週間で世界中の株式市場が大きく下落しました。

しかし、各国政府が大規模な金融緩和策や財政出動を行ったことで、半年から1年ほどで回復しました。とくに、IT系企業の株価は、リモートワークの普及やデジタル化の加速などによって、コロナ前を上回る結果となりました。

まとめ

株価の暴落は、投資家にとって避けて通れないリスクの一つです。暴落に直面すると精神的に動揺してしまいがちですが、冷静に判断することが大切です。売却や買い増しの判断を誤ると、かえって損失が大きくなることもあります。普段からリスクを想定したポートフォリオを構築し、暴落時にも慌てずに対応できる準備をしておくことが重要です。本記事が参考になれば幸いです。